家族葬は一般葬と比べて規模が小さいため、費用を抑えられます。しかし、それでも金額としては安くないため、できる限り費用を抑えたいと考える方も多いです。「家族葬だから安いはず」と安易に考えると、思った以上の費用がかかりかねません。
そこで本記事では、下記についてまとめました。
- 家族葬の費用を安くする12の方法
- 家族葬にかかる費用の平均相場
- 家族葬の費用で意識すべきポイント
この記事を読むと家族葬の費用を安くする具体的な方法が分かるため、費用を抑えて負担を軽減したい方におすすめです。
家族葬の費用を安くする12の方法
家族葬の費用を安くする方法は、下記のとおりです。
- 複数の葬儀社に見積もりを出してもらう
- 低価格なプランを選ぶ
- 補助金・給付金を活用する
- 葬儀の規模を小さくする
- 公営斎場を使用する
- 無宗教葬にする
- 祭壇を使用しない
- 会食をしない
- 福祉葬を利用する
- 余った返礼品は返品する
- 事前に相談しておく
- 葬儀保険に加入しておく
故人が亡くなると突然慌ただしくなるため、葬儀社をなんとなく決めてしまいがちです。しかし、費用を安くするためには、複数の葬儀社から相見積もりを取るのが重要です。ひとつずつ見ていきましょう。
複数の葬儀社に見積もりを出してもらう
最も基本的な方法として、複数の葬儀社から見積もりを取ることが挙げられます。葬儀社によって家族葬の流れは大きく変わりませんが、プランの内容や料金が異なるからです。
故人がなくなると遺族は忙しくなるため、なかなか葬儀社を選ぶ余裕はありません。しかし、葬儀費用を一番安く抑えたいのであれば、できる限り3社以上の葬儀社を比較検討をするのがおすすめです。場合によっては、10万円以上の差がつく場合もあります。
また、料金が高ければ品質が良いというわけでもないので、自分たちが望む家族葬を実現できる葬儀社を選びましょう。
低価格なプランを選ぶ
葬儀社には複数のプランがあり、内容や料金など幅広く設定されています。葬儀社は、最もおすすめなものや人気の高いプランを提案してきますが、それらのプランが自分に合っているかどうかは分かりません。
そのため、プランの内容をしっかりと把握し、適切なものを選ぶ必要があります。たとえば、会食や祭壇のランクが必要以上に高ければ、ランクを下げることで費用も安くなります。
逆に、プランの中に火葬料金が含まれていない場合、最終的な費用はより高くなる可能性も否定できません。プランの内容を全て確認するのは大変ですが、費用を安くするために手間を惜しまないようにしましょう。
補助金・給付金を活用する
自治体が補助金や給付金を出している場合もあります。このような制度を活用することで、およそ1〜5万円の補助を受けられます。自治体によって金額が異なるため、確認しましょう。
また、故人が健康保険に加入している場合でも、葬祭費補助制度として補助金が支給されます。これらの補助金は、遺族が申請しない限り支給されません。そのうえ、故人の死亡から2年以内と期限が定められているため、忘れずに確認・申請しましょう。
葬儀の規模を小さくする
もともと規模の小さい家族葬ですが、さらに規模を小さくすることで費用の節約になります。例を挙げると、小さめの会場にしたり、会食のランクを落としたりなどです。
そのためには、参列者の数をさらに少なくするのが良いでしょう。たとえば、近しい親族や友人も連絡のみにとどめ、葬儀そのものは同居している家族だけで行うのもひとつの方法です。
ただし、費用の節約ばかりに気を取られて規模を小さくすると、親族や友人から不満の声があがる場合もあります。そのため、独断ではなく、相談しながら進めるのがおすすめです。
公営斎場を使用する
市区町村が運営する公営斎場を利用することでも、費用の節約につながります。公営斎場は自治体の公費で運営されているので、民営の斎場に比べて費用が安くなるからです。ただし、公営斎場は予約が取りづらかったり設備が整っていなかったりするため、注意が必要です。
なお、自治体と葬儀社が連携して行う市民葬を選ぶのもおすすめです。原則として、その自治体の住民しか利用できませんが、直接葬儀社に依頼するよりも安くなる場合があります。
無宗教葬にする
無宗教葬にすることで、読経や戒名の費用をゼロにできます。無宗教葬とは、宗教や宗派による儀式を省略して、比較的自由な内容で執り行える葬儀の種類です。故人が好きだった音楽をかけたり、ムービーを流したりして、オリジナリティあふれる葬儀を実現できます。
お坊さんを呼ばずに進められるので、読経や戒名の費用がかかりません。ただし、一般的な葬儀のイメージとかけ離れているため、遺族全員から賛同を得るのは難しい可能性があります。
祭壇を使用しない
一般的な葬儀では、斎場の中央に祭壇を設置し、進行する場合が多いです。しかし、祭壇の使用は必須でないため、使用しないことで費用を大きく抑えられます。
また、祭壇にはランクがあるため費用は幅広く、一般的に30〜120万円程度かかると言われています。「祭壇を使わないのは抵抗がある」と言う場合は、祭壇のランクを落とすことで、費用の節約が可能です。また、祭壇を使用した場合は、生花を造花にすることで費用を抑えられます。
会食をしない
一般的に、通夜や葬儀の後は会食の場を設け、故人を偲びます。しかし、会食は必ずしなければならないというわけではないため、省略して費用を節約することも可能です。特に、親族や親しい友人しか参列していない家族葬では、省略されることも多くなりました。
ただし、会食がないことに疑問を抱く参列者もいるかもしれないため、事前に案内しておくことが重要です。また、会食の代わりに弁当を用意するケースもあるため、遺族で話し合ってどのようなスタイルにするか決めましょう。
福祉葬を利用する
福祉葬を利用することで、費用の節約が可能です。ただし、福祉葬は生活保護を受けている世帯の方が亡くなった場合に行われる葬儀のため、誰でも利用できるわけではありません。
また、実質無料で葬儀を執り行いますが内容は最低限のものになるので、充実した葬儀にしたい場合は向いていない場合もあります。
余った返礼品は返品する
もしも用意していた返礼品が余った場合は、返品することで節約につながります。基本的に、家族葬は参列者が少なく人数を把握しやすいため、返礼品が余ることはほぼありません。
一方で、何らかの理由で来られなくなった参列者がいた場合は、返礼品が余り対応に困る可能性が考えられます。葬儀社やプランによっては返品を受け付けている場合もあるため、事前にしっかりと確認し、万が一の場合に対応してくれるものを選ぶと良いでしょう。
事前に相談しておく
故人がなくなると忙しくなるため、葬儀社を選ぶための時間を満足に取れない場合があります。そのため、慌てて決めなくてもいいように、事前に葬儀社と相談しておくのがおすすめです。
また、生前予約をしておけば、故人の思いを直接葬儀に反映できるほか、割引になるケースも多いです。場合によっては問い合わせをするだけで割引になることもあり、会員制をとっている葬儀社の場合は会員割引もあります。
葬儀保険に加入しておく
突然の出費が不安な場合は、あらかじめ葬儀保険に加入しておくこともひとつの方法です。葬儀保険は、月々数百円から積み立てられる小さな保険で、加入しやすく保険金も速やかにおります。
ただし、掛け捨ての場合が多く、解約しても積み立てたお金は戻ってきません。加入する際は、デメリットも把握したうえで検討しましょう。
家族葬にかかる費用の平均相場
家族葬の費用は、参列者や内容によって大きく異なりますが、目安として100万円程度かかると言われています。おもに家族葬にかかる費用は、下記の3つに分けられます。
- 葬儀そのものにかかる費用
- 参列者の接待にかかる費用
- 寺院に支払う費用
葬儀そのものにかかる費用は、いわゆる基本料金となるため、大きく費用を下げることは困難です。ただし、祭壇のランクを落としたり規模を小さくしたりすることで節約が可能です。
なお、下記の記事で費用の相場や内訳を詳しく解説しています。費用について詳しく知りたい方は併せてご覧ください。
家族葬の費用で意識すべきポイント
家族葬の費用で意識すべきポイントは、下記のとおりです。
- 葬儀プランの内容をしっかりと確認する
- 家族葬に呼ぶ人数を把握する
- 香典で費用の一部を負担する
一般葬の場合は参列者が多いため、香典で費用の一部をまかなえます。しかし、家族葬では参列者の数が少ないので、香典を頼りにするのは避けたほうが無難です。
また、そもそも香典を受け取る場合は香典返しが必要となり、実質的に香典で受け取った金額は半分ほどになります。そのため、香典をあてにしすぎることのないように注意しましょう。
家族葬の費用を抑えて遺族にかかる負担を軽くしよう
家族葬の費用を抑えるために重要なことは、必要のない内容を排除することです。故人が亡くなり忙しいからといって、葬儀社やプラン選びに時間をかけなければ思った以上の費用がかかってしまいます。
費用を抑えられれば、遺族にかかる負担は軽くなります。お別れの時間を雑念なく過ごすためにも、適切な費用で葬儀を執り行いましょう。家族葬に関しては、「アートメモリー株式会社」にお気軽にご相談ください。ご予算に合ったプランをご提案させていただきます。
