一般葬を執り行う場合は、経験者が多いため費用について相談できます。しかし、家族葬の経験者はまだ少なく、家族葬の費用相場や安く抑える方法を相談できない場合も多いです。相場を把握しないまま準備を進めると、予想よりも多くの費用が必要となりかねません。
そこで本記事では、下記についてまとめました。
- 家族葬にかかる費用相場
- 家族葬にかかる費用の内訳
- 家族葬にかかる費用を安くする方法6つ
この記事を読むと家族葬の費用相場が分かり、適切な費用で葬儀を執り行えるため、葬儀の費用をできる限り抑えたい方におすすめです。
家族葬とは
家族葬とは、家族や親交の深い親戚などを中心に、少人数・小規模で執り行われる葬儀の形式です。家族葬に明確な定義はなく、一般葬とは参列者の数が大きく異なります。
言い換えると、葬儀の内容そのものに差はないため「家族葬だから簡略化されている」ということはありません。
家族葬を執り行う大きなメリットは、喪主の負担を軽減できることです。一般葬では多数の参列者や宗教者への対応に追われ、葬儀が終わるまで一息つけないケースもあります。故人との時間をゆっくりと過ごしたいのであれば、家族葬が適しているといえます。
家族葬にかかる費用相場
家族葬の費用は人数や内容によって大きく異なりますが、相場としては100万円程度と言われています。家族葬は参列者が少ないため、一般葬と比べて小さい会場でも問題ありません。その分、一般葬よりも費用は安価な傾向にあります。
また、会場だけではなく、飲食や返礼品の費用も抑えられるのが特徴です。ただし、参列者が少ないということは、香典による収入にあまり期待できません。一般葬では香典を葬儀の費用に充てることもできますが、家族葬では難しいということを覚えておいたほうが良いでしょう。
家族葬にかかる費用の内訳は3つ
家族葬にかかる費用は、大きくわけて3つあります。
- 葬儀そのものにかかる費用
- 参列者の接待にかかる費用
- 寺院に支払う費用
葬儀そのものにかかる費用の割合が大きく、基本料金とされるものなので節約も困難です。斎場利用料や火葬場利用料などを含んでいますが、サービス内容によって異なるため、事前に見積もりをしっかりと確認するのがおすすめです。順番に見ていきましょう。
葬儀そのものにかかる費用
家族葬にかかる費用のなかで、最も割合の大きいものが葬儀そのものにかかる費用です。葬儀一式費用や葬儀本体費用、基本料金などとも呼ばれ、60〜70万円ほどかかります。
細かく内容を見ると、後述する「参列者の接待にかかる費用」と「寺院に支払う費用」以外すべてを指すケースが多いです。
たとえば、下記のとおりです。
- 斎場利用料
- 火葬場利用料
- 祭壇
- 棺
- 遺影 など
ただし、プランによっては火葬に関係する費用は含まれていない場合もあります。事前にプランの内容や見積書を確認し、漏れがないようにしましょう。
なお、下記の記事で家族葬のお花代について紹介しています。お花代の相場を知りたい場合は、ご一読ください。
参列者の接待にかかる費用
参列者の接待とは、飲食代や返礼品を指します。それぞれ15〜20万円ほどかかり、合わせて30〜40万円ほどが相場です。
飲食代には、通夜で提供する「通夜振る舞い」や葬儀後に提供する「精進落とし」に費用がかかります。ただし、家族葬は参列者が少ないため費用を削減しやすく、さらには会食を行わないケースも多くなりました。
また、返礼品は、会葬品や香典返しが該当します。しかし、香典を辞退する場合は、香典返しが不要なので費用の節約になります。
寺院に支払う費用
寺院に支払う費用とは、いわゆる「お布施」のことです。読経や戒名をいただいたことへのお礼としてお坊さん（宗教者）に渡す費用で、相場は20万円ほどと言われています。
しかし、本来のお布施とは感謝の気持ちを表すものなので、対価や給料のように決まった金額を支払うものではありません。そのため、地域性や故人と寺院との関係性によっても変動する費用です。
いくら支払うべきか悩む場合は、菩提寺（先祖代々のお墓があるお寺）に直接確認するのがおすすめです。
家族葬にかかる費用を安くする方法5つ
家族葬にかかる費用を安くする方法は、下記のとおりです。
- 複数の葬儀社に相見積もりを依頼する
- 葬儀の生前予約をする
- 必要なプランを見極める
- 会食が必要か検討する
- 自治体に給付金を申請する
葬儀社には複数のプランがあるため、内容を吟味して選ばなければ必要以上に費用がかかってしまいます。ひとつずつ見ていきましょう。
なお、下記の記事で、安くする方法をさらに紹介しています。詳しく知りたい方は、あわせてご覧ください。
複数の葬儀社に相見積もりを依頼する
家族・親族が亡くなった場合、できる限り早く葬儀を執り行うため比較検討が不十分なまま葬儀社やセレモニーホールを決めるケースがあります。比較検討をしなければ遺族が希望する内容にならず、高額になるケースもゼロではありません。
家族・親族が亡くなっている以上、心的負担が大きいのは仕方ありませんが、費用をかけて金銭的負担を大きくする必要はないのです。そのためにも、複数の葬儀社に見積もりを依頼して、適切な葬儀社を選ぶことが重要です。
故人とのお別れを悔いのないものにするためにも、落ち着いて葬儀社を選びましょう。
葬儀の生前予約をする
生前に葬儀を予約しておくことで、費用の削減が可能です。葬儀社のなかには、生前予約をすることで割引や特典を用意しているところもあります。さらに、事前にかかる費用がわかるため、亡くなってから慌てて用意する必要もありません。
また、どのような葬儀にするかあらかじめ決めておけるため、故人や家族が満足できる葬儀にできます。残される側が本人に提案するのは、はばかられるかもしれませんが「ああしておけばよかった」と後悔しないためにも、しっかりと話し合うのがおすすめです。
必要なプランを見極める
葬儀社には複数のプランや内容があるため、必要なプランを見極めることが費用削減のために重要です。見積もりの話とも共通しますが、故人が亡くなってから慌ててプランを決めては予想以上に費用がかさむ恐れもあります。
そのため、プランを見極めて適切な契約内容にしなければなりません。たとえば、棺や祭壇のランクを上げると見た目が華やかになりますが、費用は増えてしまいます。さらに、道案内の看板設置や参列者向けに車を手配するなど、オプションをつけなければ費用を抑えられます。
会食が必要か検討する
葬儀には会食が付きものですが、家族葬では参列者も少ないため会食が必要か検討しましょう。一般葬では親族以外の参列者もいるため、会食を用意するのが一般的です。しかし、家族葬の参列者は故人と親しい人ばかりなので、会食を省略するケースも見られるようになりました。
「食事は用意したいが費用を抑えたい」という観点から弁当を手配し、参列者に持ち帰ってもらうという例もあります。一昔前に比べると多様性を感じられるようになっているので、相談してみるのがおすすめです。
自治体に給付金を申請する
条件次第では自治体に申請することで、給付金が支給されるケースもあります。条件を満たしていても申請しなければ支給されないので、忘れずに申請しましょう。
給付金を申請できるのは、故人が国民健康保険や健康保険に加入している場合です。たとえば、国民健康保険に加入していた場合は、自治体に申請することで給付金を得られます。金額は自治体によって異なりますが、1〜7万円程度が多いです。
さらに、健康保険に加入していた場合は、健康保険の組合に申請することで給付金を得られます。この場合は、上限が5万円と定められています。給付制度の存在を知らずにいると損をしてしまうため、積極的に活用しましょう。
家族葬の費用は誰が払う？
家族葬の費用は、喪主が支払うのが一般的です。しかし、喪主が支払うことが難しい場合は、施主が支払ったり相続人で分担したりするケースもあります。ここで、喪主や施主について見ておきましょう。
| 喪主 | 葬儀の主宰者。基本的に続柄が上位の身内が務める。 |
| 施主 | 葬儀の費用を支払う人。近年では喪主と施主を同じと考える認識が広まっている。 |
| 相続人 | 故人の遺族。 |
相続人で分担する場合は、それぞれの家庭や遺産相続なども影響するため、しっかりと話し合って後々のトラブルに発展しないようにしましょう。
家族葬の費用に関する注意点
葬儀の費用は高額になるため、香典を費用に充てるケースが多いです。しかし、注意したいのは家族葬の参列者はそもそも少ないため、香典も少なくなるということです。
さらに、香典の2分の1から3分の1程度は香典返しに必要です。したがって、家族葬の場合は、香典を葬儀の費用に充てても足りない可能性があります。そのため、想定される香典の総額を吟味し、葬儀の内容やプランを決定しましょう。
費用をかけすぎないように最適な葬儀社・プランを選ぼう
家族葬は参列する人数が少ないため、一般葬に比べて費用は安価です。具体的な相場は100万円程度で、一般葬のおよそ半分ほどと言われています。
ただし、会食をなくしたりプランを最適化したりすることで、費用の節約が可能です。慌てて葬儀社やプランを選ぶのではなく、適切なものを選び故人との最後の時間を後悔のないようにしましょう。
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